米国経済は、個人消費の増勢が弱いものの、企業の景況感は改善の動きがあり、全体としては底堅さを維持している。もっとも、3月以降は、イラン情勢の悪化を背景とした原油高を受け、ガソリン価格が高騰し、個人消費を下押ししていると考えられる。3月FOMCでは、原油高が及ぼす影響を見定めるために様子見姿勢が強調されたが、景気よりインフレに対する懸念が多く示され、利下げ時期が後ずれする公算が大きくなった。株価は、原油高や金利上昇を受けて軟調に推移しており、昨年中に個人消費を押し上げた資産効果が剥落し始めている。先行きは、4月中にイラン情勢が改善に向かうことを前提とすれば、トランプ減税を受けた春の還付金支払いによる個人消費の押し上げもあり、景気は底堅く推移すると予想する。一方で、原油高が長期化すれば、コスト増から様々な財・サービスの価格が押し上げられるほか、インフレ期待が上昇し物価上昇が加速するリスクも無視できなくなる。FRBの利下げ見送りが続くことも逆風となり、景気の下押し圧力が強まると考えられる。