ユーロ圏景気は、米国の関税措置を受けた輸出の停滞やそれに伴う鉱工業生産の弱さを抱えつつも、良好な雇用環境と安定した物価動向を背景とした個人消費の堅調さに支えられ、底堅さを維持。もっとも、3月入り後はイスラエル・米国によるイラン攻撃を契機とする中東情勢の緊迫化で、原油価格と天然ガス価格が急騰し、ユーロ圏のインフレ率には強い押し上げ圧力。エネルギー価格の高騰が長期化すれば、景気の牽引役であった個人消費が腰折れするリスク。
こうしたなか、ECBは3月会合で政策金利を2.00％で据え置くことを決定。ECBはインフレ再燃への警戒からタカ派姿勢を強めており、当社はECBが早晩利上げに踏み切ると予想。現時点では6月会合での利上げ開始をメインシナリオとしているものの、当面の金融政策は中東情勢に大きく左右される状況。