中東情勢の悪化により、ガソリン価格が上昇しているほか、企業活動にも支障が生じている。背景には、中東地域への高いエネルギー依存と乏しい備蓄がある。各国政府は、エネルギー需要の抑制、エネルギー供給の確保、負担軽減策といった対策を打ち出しており、こうした政策は当面の混乱緩和には一定の効果が期待される。

ただし、緊迫した情勢が長期化した場合、東南アジア経済への下押し圧力は一段と強まるリスクがある。経路としては、①エネルギー価格の上昇による影響と、②中東地域からのエネルギー供給途絶による影響が挙げられる。国別では、国内資源が乏しく、中東地域へのエネルギー依存度が高いタイでの悪影響が大きくなるとみられる。ただし、②の影響については、石油備蓄の乏しいフィリピンやベトナムでより早く深刻化する可能性がある。