イラン情勢の悪化を受け、3月の消費者態度指数（総世帯）は33.7と前月（39.7）から大幅に悪化。原油価格・ガソリン価格の高騰により、物価動向と相関が強い「暮らし向き」指標が大きく低下したことが主因。一方、「収入の増え方」指標は春闘での高い賃上げ率への期待を背景に、相対的に小幅な低下幅にとどまったが、今後の想定以上の賃上げ率の下振れには注意が必要。加えて、3月入り後の株価下落による個人消費の下押し圧力（逆資産効果）も重石に。4月7日には米国とイランが2週間の停戦で合意しており、このまま事態が収束に向かえば影響は短期間にとどまるとみられるものの、今春の個人消費はやや弱含む可能性。