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研究員紹介/玉井 芳野

主任研究員

マクロ経済センター

玉井 芳野

担当分野
中国
香港
台湾

プロフィール

2011年東京大学大学院総合文化研究科(国際社会科学専攻)修了。同年4月みずほ総合研究所(現・みずほリサーチ&テクノロジーズ)に入社し、中国経済の調査・分析に従事。2019年米国Johns Hopkins University School of Advanced International Studies(国際経済、中国研究専攻)修了。同年みずほ総合研究所で中国・新興国経済の調査・分析に従事。2021年より伊藤忠総研客員研究員。2024年より現職。

経験に裏打ちされた先見力

これまで10年以上、中国経済の調査・研究を続けてきた経験の豊富さは、私の強みの1つです。過去の大きな政治イベントや景気変動との比較を踏まえて、現在中国で起きている事象を分析できることは、先行きを見通す上で大きな助けとなっています。また、米国・ワシントンDCにある大学院に留学して中国研究コースを専攻、中国政治・経済や米中関係について学ぶとともに、米国の中国研究者や留学中の中国人学生との交流を深めました。その後再び米国に2年弱滞在、そこで築いた中国研究者とのネットワークなどを活かして、よりグローバルな視点で中国経済を研究しています。

地道に積み重ねた分析をアウトプット

エコノミストにはタイムリーな発信が求められるため、限られた時間内であっても可能な限り調べ上げ、自分が確信を持てるアウトプットを行うのがポリシーです。AIを活用しながらも、最終的には細かい統計の動きや地道に集めた情報を自分自身できちんと見た上で分析することが大切だと思っています。具体的には、日々の経済指標を確認しながら、中国政府の政策文書や記者会見、現地報道、中国のエコノミストによるレポートなど中国語情報に目を通し、英語・日本語での情報も参考にしています。中国の経済統計に関しては、(物価変動の影響を除いた)実質値や(季節変動の影響を除いた)季節調整値の発表が少ないなど、問題点も多くあります。必要な調整を適宜施し、なるべく他主要国と足並みを揃えた分析ができるよう、心がけています。

注目すべき米中関係の変化とその影響

今後の中国経済を見通す上で、米国の対中政策動向も常に注意深く見ていく必要があります。いま世の中の関心が高いのは、米国の政権交代が中国へ与える影響です。米国の対中関税や半導体などの先端技術の輸出制限、中国側の対抗措置や中国内での技術開発方針がどう変化し、中国経済にどのような影響を与えるのか、企業はどう動くべきなのか、中期的な分析テーマとなります。伊藤忠商事では中国に関するビジネスを幅広く手掛けており、中国マクロ動向に関する情報が日々求められる一方で、ビジネスの現場から得られる情報も多くあります。また、社内の産業調査センターからも有益な情報を得ています。マクロの視点を踏まえながら、ビジネスチャンス・リスクともにしっかり捉えられるエコノミストを目指しています。

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メディア出演・発信情報

2025.01.20

帝国ニュース 2025年1月17日 【連載】これでわかる中国最新事情
Vol37: 改善の兆しがみられる日中関係
主任研究員 玉井芳野

2023.03.22

日経新聞 2023年3月21日 朝刊12面
中国、先手の金融緩和  金融不安、波及警戒も 準備率下げ コメント掲載
客員研究員 玉井芳野

2022.12.28

日経新聞 2022年12月28日 朝刊3面
中国、感染拡大下の「開国」 入国は隔離不要に、出国は段階緩和探る  コメント掲載
客員研究員 玉井芳野

2022.10.17

日経新聞 2022年10月17日 朝刊5面
中国共産党大会の活動報告、「改革開放」言及目立たず――技術革新を担う 人材育成に注力(専門家の見方)  コメント掲載
客員研究員 玉井芳野

2022.09.21

日経新聞 2022年9月21日 朝刊10面
中国、政策金利据え置き 人民元安、2年ぶり水準 金融緩和の懸念材料に  コメント等引用
客員研究員 玉井芳野

研究員による調査・分析レポート

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